日本は地震活動が活発な環太平洋変動帯に位置し、地震の発生回数の割合は、
全世界の18.5%と極めて高いものとなっています。

近い将来の発生が想定されている大規模地震として、「南海トラフ地震」、「首都直下地震」、「相模トラフ地震」などがあります。
首都直下地震は今後30年以内にM7クラスが発生する確率が70%程度とされています。

東日本大震災では、多くの超高層建築が長周期地震動により「想定外」の大きな揺れに見舞われました。その結果、揺れを抑えるための補強工事が実施されました。将来に発生するかもしれないさらなる「想定外」への備えとして、1.25倍を上回る1.5倍程度の耐震性能が求められます。

世界的な企業の本社機能(headquarters)が日本進出を躊躇する理由の一つに"大規模地震等による自然災害リスク"があるといわれています。
今後日本が、さらなるグローバル化を進めていくうえで、世界中から優秀な人材に集まってもらい、"安心して、安全に働く事"のできる環境を整備することが重要であると考えます。東日本大震災は、「想定外」の連続でしたが、その「想定外」をも想定してしまうほどの安全安心な建物が必要です。